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いわゆる「○○関連銘柄」物色の際に、「同意しやすい」銘柄の早見表です。
その材料に対し相対的に業績寄与度が大きいと思われる（つまり株価が動きやすい）中小型株を中心にピックアップします。
市場で何か材料株が動いたときに、その周辺関連銘柄としてマークし投資チャンスを伺うための参考にしてください。
銘柄は随時　見直していきます。

リチウムイオン電池・電気自動車関連

携帯電話やノートパソコンなどに使われる、何度でも繰り返し充電し利用出来る二次電池。ハイブリッド車や電気自動車への拡大が期待される。

太陽光発電関連

太陽電池を利用し、太陽光を直接的に電力に変換する発電システム。製法により、シリコン基盤を直接加工する結晶型、シリコンの薄い膜をガラス基板上に生成する薄膜型、銅やインジウムなどシリコンを使わないＣＩＧＳ型に分けられる。地球温暖化によるＣＯ２削減が叫ばれる中、クリーンエネルギーの本命としてさまざまな企業がビジネスチャンスを伺っている。

原子力発電関連

原子核分裂反応のエネルギーを用いた発電方法で、沸騰水型原子炉（BWR）と加圧水型原子炉（PWR）に分けられる。原油価格高騰から代替エネルギーとして昨今世界的に注目度を増してきており、原発先進国の日本は総電力量に対し約３０％を原子力発電が賄っている。経産省は原発産業の海外進出に補助金支援。

水処理関連

新興国の経済拡大からの生活用水、工業用水不足や、人口増加に伴う水不足など、世界的なテーマとしての「水」関連は、高度な技術を持つ日本企業にとっては数少ない活躍余地の大きい成長産業。

ＬＥＤ関連

電気を流すと光を発する半導体素子の一種。白熱電球や蛍光灯に比べ消費電力が少なく寿命が長いのが特徴。携帯電話やノートパソコン、自動車照明、液晶テレビのバックライトなどから、量産化による価格低下や省エネ志向の高まりもあり家庭用照明への拡大が期待される。

鉄道関連

環境意識の高まりや原油高騰により交通・輸送手段としての鉄道が世界的に見直されている。ＢＲＩＣＳなど新興国の大型鉄道計画や、先進国における「モーダルシフト」など、「鉄道先進国」である日本企業のビジネスチャンスの拡大が期待される。

農業関連

世界的な食糧不足や国内自給率の低下など懸念される中、農地改正法施行や戸別保障制度の策定思惑など、国を挙げての取り組みによる関連銘柄の恩恵が期待される。

子育て・介護関連

少子高齢化による人口減少社会が遠からず訪れる日本において、少子化対策は最優先課題であることに疑う余地は無い。子育て世代への資金面での直接支援や、保育所増設などインフラ整備などは、当該世代のみならず長期的な視点からの日本の国力回復に繋がってくる。

スマートグリッド関連

電力網とIT技術を組み合わせることで、双方向の情報のやりとりを可能にし、より効率的な電力利用を実現する次世代送電システム、スマートグリッド（賢い電力網）。オバマ大統領が打ち出した「グリーン・ニューディール政策」の柱として取り上げたことにより一躍株式市場にとっても材料株としての認知が広まった。

インフルエンザ関連

新型インフルエンザの世界的大流行により、もともとシーズンストック的な扱いであった同関連株も折に触れ物色されることに。

タッチパネル関連

「ニンテンドーＤＳ」の一大ブームも落ち着いた後、しばらく市場の材料としてはインパクト不足の同関連も、「ｉＰｈｏｎｅ」人気で再度蒸し返され、そこにタッチパネル操作方式採用の新ＯＳ「Ｗｉｎｄｏｗｓ７」の登場でさらに後押し。

２００５年以降表舞台から姿を消した同氏も、２０１０年終盤より再度市場に復活との噂。オールドファンを中心にその神通力は今なお健在。地合いに膠着感や手詰まり感が漂うようなタイミングで、つどつど関連銘柄が物色される。仕掛ける銘柄は発行株式が少ない品薄株（２～３０００万株程度）で、かつ空売りが入る貸借銘柄であることがほとんど。以前に手がけた銘柄を再度仕掛けることはあまりないが、それでもチョウチン筋の思惑だけで関連銘柄が動意づくことも。（銘柄名のみ記載）

３Ｄ関連

３Ｄ映画の大ヒットの追い風にも乗り、いよいよ家庭にも大手家電メーカーが相次いで３Ｄテレビ投入を表明。新たな材料として息の長いテーマとなるかは今後の普及次第も、相場の若さは魅力的。テレビ本体の大手家電メーカーより、部品や周辺機器を手がける中小型株に投資妙味。

スマートフォン関連

２００８年７月発売の「ｉPhone３G」の大ヒット以降国内スマートフォン市場を独占していたソフトバンクも、２０１０年４月にNTTドコモがグーグルのアンドロイドＯＳ搭載のスマートフォン「エクスペリア」（ソニー・エリクソン製）を発売し参入。出遅れていたａｕも本格参入し、市場はここに来て急拡大。２０１４年度には世界の携帯電話の４分の１以上を占めるとの予想もあり、株式市場ではスマートフォン関連銘柄が注目されている。

災害復興関連

地震や台風、ゲリラ豪雨などによる大災害が起こると、その後の復興を当て込んだ関連銘柄の物色が必ず起こる。ゼネコン、地方建設会社、浚渫株、道路株、橋梁株、セメント株、建機株、建機レンタル株、耐震関連株、住宅株、住設株、仮設住宅メーカー、発電機メーカー、ホームセンターなどが復興関連として挙げられる。小型株などは瞬間的に買われ、その後は買い気配で買えずというような「株価は上がれど誰も儲かっていない」という動きになりやすく、あまり深追いは出来ない。ただそういった中にも二つ三つ、仕手相場に発展するものもある。